
必見!! 静岡県マンション・ビル改修技術協会(SRTA)のサポートメニュー
具体的なサポートメニューについて ホームページを見ていただいた多くの方が、協会が誕生したことは分かったとして、何を目的とした団体で、何ができるのか、われわれはどのように頼ってよいのか分からない-という疑問をお持ちの方も多いのではないかと思います。そこで、今回は、SRTAができることを、しっかりとまとめて参りたいと思います。 皆様が抱かれるだろう疑問として、以下の➀~➈のような内容を想定してみました
具体的なサポートメニューについて ホームページを見ていただいた多くの方が、協会が誕生したことは分かったとして、何を目的とした団体で、何ができるのか、われわれはどのように頼ってよいのか分からない-という疑問をお持ちの方も多いのではないかと思います。そこで、今回は、SRTAができることを、しっかりとまとめて参りたいと思います。 皆様が抱かれるだろう疑問として、以下の➀~➈のような内容を想定してみました
入居時に決められた額を支払ってきたのに修繕積立金が大幅に不足していた」なんて話を聞いたことがあるが、うちのマンションは大丈夫なんだろうか? そんな疑問を抱かれている方も多いのではないでしょうか。 マンションの購入費だけを支払うのも楽ではないのに、マンション管理費は高いし修繕積立金までも高い-では、皆さんも購入に二の足を踏んでしまいますね。ですから、マンション販売会社では修繕積立金の額
施工会社選定については、別の機会にも紹介させていただきましたが、ここではユーザーが最も陥りやすい過ちのみについて取り上げてみます。 例えば私たちが電気屋さんで、テレビを買う場合、まったく同じ品物であれば安い店から買うのは当たり前ですよね。もちろんテレビに限らず電化製品全般、いえいえ、世の中のすべての買い物に言えることであえて言うまでもないわけです。 しかし、同じサイズで同じ価格帯のテレビであった場
マンションの大規模修繕の進め方として、設計監理方式と責任施工一括方式があります。 設計監理方式とは、設計コンサルタントに依頼して、調査・診断、設計、施工者の選定作業、施工状況の監理まで、一連のプロセスにおいて管理組合に伴走してもらう方法です。 一方の責任施工一括方式は、調査・診断、設計と、施工を一括で施工会社に任せてしまう方法です。 どちらが正しいやり方かというような話ではありません。どちらが一般
分譲マンションの給排水管改修の工法 分譲マンションにおける給排水管の改修を考える際に、共用部と専有部に分かれます。一体的に改修することも可能ですが、それは別の機会に譲るとして、ここでは共用部分のみの話に留めます。共用部分の改修は、当然ながら居住者の快適性・安全性、マンションの資産価値の維持などから、当然管理組合が主体となって行う事業になります。 マンションですから工事は大規模かつ困難で、共用部、専
マンション管理に関して、日頃から管理会社に頼りっ放しにしている流れで大規模修繕も管理会社に全面的に依存してしまうマンションも数多く存在します。しかしながら、これはあまり良い方法とは言えません。なぜでしょうか? 予め誤解のないように申し上げておきますが、管理会社の手は借りるべきではないと言っているのではありません。また、これから紹介するような弊害が必ず起こると言っているのでもありません。その辺りを理
「FFマンションの大規模修繕・初期体験記」 FFマンション管理組合理事長・理事長M・T 正月に引いたおみくじがよくなかったので、何かあるなとは思っていましたが、1月の役員会で私が住まうFFマンションの管理組合の「理事長」を押し付けられてしまいました。4階建て60戸のマンションで個数が少ない1階のみ1人、その他は各階で2世帯計7人が役員となります。2年交代の輪番制なわけだし、それ
マンションのメンテナンスは故障、損傷に対応して随時行う必要がありますが、大規模修繕は計画的に、定期的に実施します。どの程度の周期で行うものなのでしょう。 一般的には12年程度とされていました。これは外壁の修繕に関するもので、国土交通省がまとめたガイドラインにそのように記されていたものが広く浸透したのです。 ただ、その後ガイドラインは改定され、外壁の塗装塗替えは、改定前の12年から12~15年に変更
皆さんがお住まいの分譲マンションで大規模修繕工事の時期を迎えたとします。建物をリニューアルするということだけで言えば、他の建物と大きく変わった点はありません。ただ、分譲マンションの大規模修繕は、さまざまな理由でかなり特殊なジャンルであるということができます。 分譲マンションの皆様が「大規
コンクリート建築物の寿命 コンクリート建築物の寿命に関する話題がよく上がります。そして、皆さん、よく「50年」との認識をお持ちです。不動産の減価償却計算に用いられる法定耐用年数が基準になっていると思われます。例えば、鉄筋コンクリート建築物の法定耐用年数を見ますと、用途によって多少の違いがあり、事務所ビル50年、マンション・宿舎など47年、病院39年、飲食店用建物34年などとなっていま
2025 一般社団法人 静岡県マンション・ビル改修技術協会